2011年３月11日（金）の東京株式市場で日経平均株価は朝から軟調に推移していた。雇用関連指標の悪化で前日の米株式相場が大幅に下落した流れを受け、投資家が利益確定売りを出し、午後１時10分時点の日経平均は前日比86円安の１万0348円だった。

　東日本大震災が発生したのは大引け間近の午後２時46分。直後から売り注文が殺到し、10分あまりで100円以上下げ幅が拡大。終値は前日比179円安の１万0254円と約１カ月半ぶりの水準で取引を終えた。値下がりが目立ったのはホンダやソニーなど流動性の高い主力株。外国人投資家などがリスク回避のため保有株を圧縮する動きを強めた。損害保険各社の株価も急落した。

　翌週14日（月）は寄り付きから大震災が企業業績に与える影響を懸念した投資家の売り注文が殺到。機関投資家が３月末決算を控えて利益確定売りを増やす動きもあり、終値は前週末比633円安の9620円と１万円の大台を割り込んだ。福島第一原発３号機での爆発事故が報じられた東京電力株はストップ安となり大引けまで取引が成立しなかった。

　15日（火）に福島原発事故による放射線量の異常な上昇が伝わると投資家が保有株の換金売りを急ぎ、午後に入って日経平均の下げ幅は1400円に迫った。東京証券取引所第１部上場銘柄の97％が値下がりし、終値は1015円安の8605円。下落率（10.55％）は1987年のブラックマンデー（暗黒の月曜日）、2008年のリーマン・ショック後に次ぐ過去３番目。東証１部の売買高は約57億7700万株と過去最高に達した。この記録は日銀の黒田東彦総裁が「異次元緩和」を打ち出した2013年４月５日（64億4900万株）まで破られなかった。

※日経平均プロフィルの「日次サマリー」では、04年9月末以降の日経平均の日中の値動きを振り返ることができます。日経平均の「上昇・下落記録」もご覧いただけます。

（2017年3月15日更新）